独文独歩 35


 ドイツ史(承前)

 革命と反動

 フランス革命はドイツにとって、保守化して膠着した国内の啓蒙絶対主義を打開する新時代の到来と感じられ、当初は知識人層から歓迎された。ナポレオンの国民軍は、安い軍事力、脱走しない兵士、無尽蔵な人的資源によって無敵を誇り、大陸封鎖令でダメージを受けたプロイセンはティルジット条約(1807)で領土を半分に縮小され、オーストラリアも2年後に講和条約を結び、ナポレオンのドイツ支配が完成した。シュタインとハルデンベルクの改革は、それまでのぬるい改革とは違って、ドイツの存亡の危機を賭けた改革であった。また、ライン左岸・ルール地方は、フランスの制度がそのまま導入されるなど、大きく影響を被ったため、ウィーン体制時代にも共和主義の温床になったほか、営業の自由化によって後のドイツ近代化を支える工業地帯の地盤が形作られた。
 ナポレオンがロシア遠征に負けると、プロイセンがロシアと組んで反旗を翻したのを皮切りに、諸国民戦争が始まり、ライプチヒの戦い(1813.10.16-18)で勝利するまでに、ドイツの国民意識は前代未聞なほどに高まった。
 ウィーン会議は、ウェストファリア条約以来の大国際会議であった。主催国オーストリアの代表メッテルニヒが主張した正統主義は、すべてを革命前の状態に、すなわちなかったことにする方針であり、自由主義も同時に否定された。多民族国家であるオーストリアにとって、民族的自立を謳う自由主義は国家そのものの否定につながるとして恐れられたのである。しかし自由主義のエネルギーは存続し、それは学生のブルシェンシャフト運動や、各地の立憲運動として現れ、メッテルニヒは当初プロイセンと組むことによって悉くそれらを弾圧したが、1848年以降はプロイセンも独自の路線を歩むことになる。
 静かな1820年代を経て、1830年の7月革命とベルギーの独立によって再び自由主義運動とその弾圧はさかんになった。マルクスやハイネがパリに逃亡したのもこの時である。
 19世紀前半は、前世紀の啓蒙時代にすでに動揺していた領主制が、ナポレオンの農民解放によって完全に解体され、ユンカー経営へと移行していった時代である。ツンフトの廃止と営業の自由化、鉄道の敷設、1834年のドイツ関税同盟による領邦間の関税障壁の撤廃などによって、国内市場が統一されはじめ、工業化の前提条件が一通りそろったのもこの時期である。政治的には弾圧されていた自由化が、経済の自由化としてひそかに進行していたのである。それらの担い手は新しい社会層である官僚たちであった。

 伸張と挫折

 3月革命は、国民議会を中心とする市民層と、武装蜂起する下層民衆との間に分裂があり、王権に対して一致団結することができなかったため、最終的には鎮圧されて失敗した。1850年代は再び反動期となる。オーストリアはクリミア戦争とイタリア統一戦争で敗れ、弱体化が露呈してくる一方、ビスマルクが議会を無視し、老齢のヴィルヘルム一世も無視した強硬的な政治路線でプロイセンを率い、フランス・オーストリアを打ち破って統一を果たした。これはプロテスタントを中心とした統一であって、既得権益を失ったカトリックは近代化に敵対し、ビスマルクも文化闘争によって彼らを抑えつけた。1888年に若いヴィルヘルム二世が戴冠すると、長期政権に倦んだ国内は刷新ムードに沸き、翌年ルール地方のストライキの件で皇帝と対立したビスマルクは解任された。
 1890年から第一次世界大戦まで親政を行ったヴィルヘルム二世は、派手で強気ではあっても明確な政治目的に欠けており、しかも旅行好きで首都に不在がちだった。世界的好況もあって経済は上向きであり、人口は6700万人に達し、その過半数が30歳以下であったが、そのような爆発的な労働力の増加を吸収できたほどに工業生産が持続的に向上していた。いっぽう政治的にはビューロー宰相のもとで露骨な帝国主義路線がとられ、はっきりとイギリスに対抗の意志を見せていた。海軍を増強し、アフリカに進出を企ててモロッコ事件を起こしたりするが、警戒した諸列強(英仏露)が既存利益擁護のため結束して包囲したためドイツは国際的に孤立した。新進気鋭の軍事国プロイセンに対して、イギリスのディズレーリを始めとする周囲の警戒心は強かったのである。中東では鉄道の敷設によって経済的浸透を軸に影響力を行使しようという非公式帝国主義が試みられた。このような露骨な砲艦外交は、急進的ナショナリズムが世論をなしていた国内では支持が多かった。国民統合のシンボルとしての新古典主義を用いたモニュメント建築がブームになったのもこの頃である。しかし世界政策は行き詰まりを見せ、国際的には味方がオーストリアしかおらず、一方国内では議会内の政治勢力が拮抗してその場しのぎの対角線政策が採られていたため、やがて議会を見限る急進派ナショナリズム運動が台頭し、戦争による現状打破を図る危機待望論が強くなっていった。経済的には安定していたが、政治的には閉塞感のムードが支配していたのである。
 ロシア軍の集結遅れを前提としてフランスを瞬殺しようとするシュリーフェン計画は、もともとは日露戦争の際に練られた案であったが、第一次世界大戦で使われた。しかし思惑は外れ、マルヌの戦いに勝てず西部戦線が張られて長期戦にもつれこみ、ロシアには勝ったが土地の寒さには負け、イタリアは裏切って協商側に味方した。ヴェルダンでのフランスの抵抗、イギリスの経済封鎖によって、戦争は物量戦と化した。アメリカの乗り遅れとロシアの革命による戦線離脱により、一時はドイツ有利の状況になったが、結局負けて、ヴァイマル共和国が成立した。戦時に行われた国内総動員は、国民が国家の構成員としての自覚をもつことで社会批判の意識を強め、帝政的価値体系を崩すきっかけとなったし、配給制は国家と国民との距離を縮め、後の福祉国家の原点ともなった。

独文独歩 34


 ドイツ史

 9世紀にはカロリング朝カール大帝の戴冠によってフランク王国が創始し、それは今のEUさながら、東ローマ帝国とイスラム国に接するほどに拡大した。しかしその百年のうちに帝国は三分割され、言語・文化的にも分裂が始まった。
 10世紀はザクセン朝オットー1世のもとに神聖ローマ帝国が成立し、スラブ人・マジャール人に対抗し辺境領を作る東方政策がとられた。このころは皇帝が教皇を守り、教皇が皇帝に権威を与えるという形で、両者は仲よくしていた。
 しかし11世紀になると、教皇側の改革派は公会議において、皇帝が司教の任命に関与することを禁止する。皇帝の聖性を否定し、教皇がそれを独占しようとしたのである。つまりいわゆる叙任権闘争は、聖俗の分離が進展する過程であるといえる。大司教の人事で対立した皇帝ハインリヒ4世と、教皇グレゴリウス7世は、お互いを首にしたり破門したりしたが、諸侯は王権の強化をきらって教皇の側に味方したため、皇帝は破門取り消しのための三日間嘆願した。
 12世紀から十字軍がはじまり、その後100年でドイツの面積は倍になった。プロイセンの東方植民によってバルト地方に国土が拡がり、ロシアと国境を接したのである。13世紀は、幼い皇帝フリードリヒ2世がずっとシチリアにいて、後見人インノケンティウス3世が権力をふるい、聖性の完全な分離が達成された。その後は皇帝の空位がつづき、その間に選帝侯の制度が確立し、同時にハプスブルク家が初めて皇帝に選ばれ、15世紀の繁栄の足掛かりとなった。14世紀の金印勅書では、皇帝の選定に教皇は一切関与しないと記され、ここに俗権も分離が達成された。
 14世紀後半から15世紀にかけて、教皇の分裂(大シスマ)が起き、その後のフス戦争は教会より聖書を重視する動きであった。こうして教皇の権威がゆらぎはじめる一方、東ローマ帝国を滅ぼした(1453)オスマン帝国の、ヨーロッパ侵略に対する一致した対抗も求められ、ジギスムント王がコンスタンツ公会議を開いた。
 最後の騎士とよばれる1486年に戴冠したハプスブルク家のマクシミリアン1世は、フッガー家の財政援助をもとに領地を拡大し、中央集権化を図った。その次がスペイン国王を兼任するカール5世(在位1519-56)である。この間にスイスの独立(1499)、宗教改革とそれにつづく農民戦争が起こり、1555年のアウグスブルクの宗教平和令で諸侯単位でのルター派信仰が認められた。この決定は教皇の指導ではなく、聖の問題は俗的に解決されたため、帝国の弱体化、領邦国家化につながり、三十年戦争でそれは決定的になる。それが中世から近世への幕開けでもある。
 1618年からの三十年戦争を四つの時期に分けると、まずは宗教戦争としてのベーメン・プファルツ戦争、次にデンマークとヴァレンシュタイン率いる皇帝軍の戦争、そしてグスタフ・アドルフ率いるスウェーデンの参戦による国際戦争化、そしてフランス対ハプスブルク家の覇権争いへ向かう、というように整理できる。1648年のウエストファーレン条約ではエルザスがフランスへ編入、スウェーデンも領土を拡大し、フランスはルイ14世(1643-1715)のもとでの繁栄へと向かうが、ドイツは人口が三分の二になり(1000万人)、国民国家への道を完全に閉ざされ、後進性が決定した。それでなくても17世紀は凶作つづきの小氷河期であり、ペスト・コレラ・チフスに悩まされていたが、そこに傭兵の略奪、戦時下の貨幣悪鋳による物価高、社会不安による魔女狩りと反ユダヤ主義が吹き荒れており、西からは絶好調のフランスがプファルツに侵攻してハイデルベルクは壊滅、東からはトルコに攻められてウィーンが包囲される(1683)など、内憂外患の極みに徹していた。戦争の再建シンボルとしてヴェルサイユ宮殿をモデルとした華やかなバロック宮殿が際立つのは、この暗さの裏返しである。
 身を守るために、弱小の領邦は皇帝の傘下に入る動きを見せる一方、プロイセンとオーストリアは自助的に権力国家として伸長する動きをみせた。プロイセンは常備軍を強化し、北方戦争でバルト海の覇権を手に入れ、フランス絶対王政をモデルに官僚制を整備した。オーストリアはトルコに対抗して東方に拡大し、ハンガリーを手に入れた。両者は18世紀になると、帝国内の仲間としてでなく、それぞれの国家理性をもって激突し、二元主義体制に突入する。それがオーストリア継承戦争と七年戦争である。フリードリヒ2世がオーストリア領の豊かなシュレージエン地方に侵攻し、対するマリア・テレジアは政敵フランスと同盟して七年戦争を戦ったが敗れ、シュレージエンはプロイセンのものになった。こうしてオーストリアの国家体制の後進性が露呈し、啓蒙専制君主ヨーゼフ2世による急進的な国内改革へつながった。またプロイセンが英仏露とも並ぶ主役級として認められ、国際政治は五強の「勢力均衡」が主題となる。ポーランド分割もその一環である。
 18世紀は前世紀と裏腹に、人口が急増し、農業生産力も飛躍した。また啓蒙思想のもとで、協会や雑誌を軸にして、新知識層が勃興した。ドイツの政治的分裂がかえって文化の中心地を複数化し、広範な文化普及・世論形成を可能としたのである。